アラサーとは、「around(周辺)」「Thirty(30)」を合わせた言葉で、30歳前後の人を意味します。つい最近社会人になったばかりの年齢ではありませんが、趣味や毎日の生活にお金をかけてしまい、貯金がない人もいるのでしょう。また、これまでに貯金をしたことがない人もいるでしょう。   本記事では、アラサーのなかでも30代の平均貯蓄額や収入に対する貯蓄額の現状について解説します。その他にも、記事内では今すぐ始められる貯蓄の方法もまとめているので、ぜひ参考にしてください。

30代の平均貯蓄額と中央値

 
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和5年)」によると、30代の平均貯蓄額は594万円、中央値は100万円です。中央値とは、データを昇順や降順で並べた際に、中央に位置する値を意味します。
 
なお、同じくアラサーに該当する20代の平均貯蓄額は121万円、中央値は9万円とのことで、30代を大きく下回る金額です。
 

3割以上は貯蓄がない

同調査によると、30代の調査対象者で34.0%は貯蓄なし、14.5%は貯蓄が100万円以下とのことです。その一方で、500万円以上の貯蓄があると回答した人は25.4%(500〜700万円未満:5.6%、700〜1000万円未満:3.4%、1000〜1500万円未満:7.4%、1500〜2000万円:1.9%、2000〜3000万円未満:3.1%、3000万円以上:4.0%)でした。
 
20代になると貯蓄のない人の割合がさらに高く、調査対象者の43.9%は貯蓄なし、23.0%は貯蓄100万円以下です。500万円以上の貯蓄があると回答した20代も30代を大きく下回る7.8%(500〜700万円未満:4.0%、700〜1000万円未満:2.2%、1000〜1500万円未満:1.6%、1500〜2000万円:0.0%、2000〜3000万円未満:0.0%、3000万円以上:0.0%)でした。
 

収入に対する貯蓄額はどのくらい?

 
同調査にて、年間手取り収入からの貯蓄割合(臨時収入を含む)を20代で18%、30代で17%と伝えています。手取り収入とは、給与から所得税や住民税、社会保険料などを控除した金額です。
 
国税庁の「令和4年分 民間給与実態統計調査−調査結果報告−」によると、アラサーと呼ばれる20代後半〜30代女性の平均給与は、以下のように300万円代前半となっています。

●25〜29歳:349万円
●30〜34歳:338万円
●35〜39歳:333万円

毎月どのくらい貯めればよいという正確な答えやルールはありませんが、金額に迷ったらまずは17〜18%を目安・目標にしてみるのも方法の一つです。
 

今すぐ始められる貯蓄の方法

 
今すぐに始められる貯蓄の方法は以下のとおりです。

●生活費に無駄や節約できるポイントがないか見直す
●先取り貯蓄をする
●資産運用に取り組む

手取り収入のなかから無理のない範囲内にて、適切な金額を貯蓄に回してみてください。無理をすると途中挫折につながる可能性を高めるだけです。
 
以下で、方法別に内容を解説します。
 

生活費に無駄や節約できるポイントがないか見直す

 
毎月の手取り収入をすべて使ってしまい、貯蓄に回すお金がない人は、最初に収入と支出の見直しを行ってみてください。生活費に無駄や節約できるポイントが見つかれば、その分を貯蓄に回せるからです。見直しが難しい場合は、収入と支出をすぐに確認できるように家計簿を活用するとスムーズでしょう。
 

先取り貯蓄をする

 
給料から天引きで財形貯蓄を行ったり、給料日に合わせて一定額を貯蓄専用の口座に入金したりするなど、先取り貯蓄をするのも無理をしないでお金を貯めていける方法です。貯蓄に回した金額は最初からないものと考えて生活すれば、知らないうちにお金を貯めていけるでしょう。
 

資産運用に取り組む

 
資産運用のなかには、少額から取り組めるものがあります。資産運用とは、自分の資産を預金や投資に配分して効率よく増やす方法です。株式や債券、投資信託などに資産を投じて大きなリターンを得られるケースもありますが、資産を失うリスクと隣り合わせであることも理解して取り組んでみてください。
 

貯蓄を始めて余裕のある暮らしを目指そう

 
アラサーで貯蓄がない状態は、決して珍しいことではありません。趣味などにお金を使ったら、給料が残らないことも多くあるでしょう。また、会社都合による減給や失業で収入が途絶えることもあるかもしれません。想定外のトラブルに対応するためにも、ある程度のお金を貯めておくことは重要です。まずは少しずつ貯蓄を始めてみて、一定期間継続して余裕のある暮らしを目指してみてください。
 

出典

金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査] 各種分類別データ(令和5年)
国税庁 令和4年分 民間給与実態統計調査−調査結果報告−
日本証券業協会 資産運用とは?
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー