30代になると、就職したての20代と比べると収入が安定してくる頃です。一方で、結婚や出産、車や家の購入、転職などライフイベントが多い時期でもあります。将来のライフイベントに備えるためにも、コツコツと貯蓄をしておきたいところです。   では、30代の貯蓄額の全国平均はいくらなのでしょうか？　貯金がうまく増えない時にはどうすればいいかも併せて確認してみましょう。

30代独身の貯蓄額はどれくらい？

金融広報中央委員会が実施した令和5年の「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］」によると、30代独身の金融資産保有額の平均値は594万円です。ただし、平均値は極端に数値が大きいまたは小さい一部のデータの影響を受けて、実態とかけ離れた数値になってしまう場合があります。そこで、より実態に近い数値として図表1で「中央値」も見てみましょう。
 
中央値とは、データを大きい順（あるいは小さい順）に並べた際、その真ん中に位置する値です。30代独身の金融資産保有額の中央値は100万円です。
 
また、3人に1人は貯蓄ゼロという結果になっています。貯蓄ゼロの人を除いて、金融資産を保有している人のみの貯蓄額を確認してみると、平均値は912万円、中央値は300万円です。
 
【図表1】30代独身の金融資産保有額

平均値 中央値
金融資産非保有世帯を含む 594万円 100万円
金融資産保有世帯のみ 912万円 300万円

（金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年）」を基に筆者作成）
 

ライフイベントにはいくらかかる？

漠然と貯蓄を増やそうと思ってもなかなか増やせません。まずはこれから起こりうるライフイベントにどれくらいお金がかかるのかを図表2確認してみましょう。
 
【図表2】主なライフイベントの費用の目安

ライフイベント 費用の目安 概要
結婚 327.6万円 挙式、披露宴・ウエディングパーティー総額の平均
出産 47.3万円 令和3年度の出産費用（室料差額等を除く）の状況
教育 1,000〜2,000万円 幼稚園〜高校まで公立、大学は国立の場合、約811万円
幼稚園〜大学まで私立（大学は私立文系）の場合、約2250万円
住宅購入 3,000〜5,000万円 中古戸建住宅　約2,700万円
新築マンション　約4,800万円
老後 約2,000万円 毎月3万円の赤字が30年続くと1,080万円
毎月5万円の赤字が30年続くと1,800万円

結婚費用：リクルートブライダル総研「ゼクシィ 結婚トレンド調査2023調べ」
 
出産費用：厚生労働省「出産育児一時金について」
 
教育資金：文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」「国立大学等の授業料その他の費用に関する省令」
 
住宅購入資金：住宅金融支援機構「2022年度 フラット35利用者調査」
 
老後資金：総務省「家計調査年報（家計収支編）2022年」
 
これらの費用は一度に必要になるわけではありません。また、どこまでお金をかけるのか選択できるものもあります。大切なのは、これらのライフイベントに備えて、少しでも早いうちからコツコツと貯蓄をしておくことです。
 

貯蓄を増やすには？

最後に、貯蓄を増やすためのポイントを3つお伝えします。
 
（1）固定費を見直す
 
効率よく貯蓄をするためには、まず家計を見直し、節約できるところを探します。携帯電話のプランを見直したり、あまり使っていないサブスクリプションサービスを解約するなど、固定費を見直すところから始めてみましょう。
 
（2）先取り貯蓄をする
 
「生活費が余ったら貯蓄にまわそう」と考えていると、なかなかお金は貯まりません。給料が振り込まれたらまず先に貯蓄をし、残りのお金で生活する「先取り貯蓄」は効率よく貯蓄をするオススメの方法です。勤務先に財形貯蓄制度がある人は、それを活用してみてもいいでしょう。
 
（3）iDeCo、NISAを活用する
 
毎月の貯蓄がしっかりとできるようになったら、iDeCoやNISAなど、税制優遇のある資産運用を検討してみましょう。ただし、投資性商品は元本の保証がなく、また、iDeCoは積み立てた資金を60歳まで引き出すことができないなどの注意点もあります。リスクをしっかりと理解したうえで、少額から始めてみましょう。
 
自由にお金を使える独身時代はお金の貯め時です。収入の20％を目安に、無理のない範囲でこつこつ貯蓄をしていきましょう。
 

出典

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年）」
リクルート総研　ゼクシィ結婚トレンド調査2023
厚生労働省　出産育児一時金について
文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」
文部科学省「国立大学等の授業料その他の費用に関する省令」
住宅金融支援機構「2022年度 フラット35利用者調査」
総務省「家計調査年報（家計収支編）2022年」
 
執筆者：宮野真弓
FPオフィスみのりあ代表、1級ファイナンシャル・プランニング技能士、CFP(R)認定者