日本オリンピック委員会（JOC）は9日、東京都内で理事会を開き、eスポーツに関する検討プロジェクトを立ち上げ、活動方針の協議に入ることを報告した。国際オリンピック委員会（IOC）による大会創設など、五輪での採用に向けた動向を踏まえ、JOCとしてのスタンスを明確化する。

　プロジェクトは弁護士の酒井邦彦副会長を座長とし、国内の現状や課題を整理。6月の理事会で活動方針を報告することを目指す。JOCが担う選手強化や大会派遣、国内統括団体である日本eスポーツ連合との関係などを議論する見通しだ。

　巨大市場を背景にスポーツとして扱う動きが加速しており、国内の体制整備が急務となっていた。