労働力不足の中、「女性活躍」が叫ばれて久しい。多くの企業が施策を打つが、効果を出す先進企業と変われぬ後進企業との差は開く一方だ。
『週刊東洋経済』5月18日号の第1特集は「女性を伸ばす会社、潰す会社」。真に女性を活かすための処方箋とは。
厚生労働省が公開する「女性の活躍推進企業データベース」というサイトがある。女性活躍推進法の規定に基づき、各企業が開示した女性活躍状況のデータを集約したものだ。
3万社を超えるその膨大なデータの中から、東洋経済は今回、国内上場企業に絞って女性活躍度を測るランキングを作成した。
活躍度の基準としては、女性が「職場に定着して」「しっかりと昇進でき」「男性と遜色ない給料を受け取っている」ことと定義した。
具体的な指標で表すと「勤続年数の男女比（＝女性平均勤続年数÷男性平均勤続年数）」と「女性管理職割合」、「男女賃金差（＝女性の平均賃金÷男性の平均賃金×100）」の3項目だ。上位の「先進企業」に加え、下位の「後進企業」もリストアップした。
上位には女性が多い業種が目立つ
まずは3項目総合のランキングから見てみよう。
1位は写真館運営のスタジオアリスだ。勤続年数男女比と、圧倒的な女性管理職割合が貢献した。全社員に経営者意識を持たせる方針も背景にあるようだ。
上位勢は化粧品やネイルサロン、ブライダル、人材サービスなど、やはり女性が多い業種が目立つ。
