電気代、ガス代とも5月検針分から値上がりが見込まれているが、今ならエネルギー消費が大きい給湯器を補助金でお得に買い替えられる。補助金によって給湯器の初期費用と燃料費はどのくらい節約できるのだろうか。

■古い給湯器をエコキュートに買い替え。補助金で実質38％OFF！

給湯器の補助金は省エネタイプの普及を目的とした「給湯省エネ2024事業」として、ヒートポンプ給湯機（エコキュート）、ハイブリッド給湯機、エネファームのどれかを設置する場合に支給される。

エコキュートは冷媒に二酸化炭素を使ってお湯を作り、それをタンクに貯めておいて必要なときに使うもので、正式名称は「自然冷媒ヒートポンプ給湯機」という。

古い給湯器をエコキュートに替えた場合、1台につき基本額8万円が補助され、さらに特定の条件を満たす高機能タイプへの買い替えであれば、性能加算額として2万円、4万円、5万円のいずれかがプラスされる。

これに撤去加算額として、電気温水器の撤去であれば1台5万円、電気蓄熱暖房機の撤去なら1台10万円が加算される。最大で23万円が補助される計算だ。

エコキュートへの買い替え費用は40万円〜60万円ほどが相場なので、もし60万円のエコキュートへ交換したとしても負担額は38％オフの37万円で済む。

ヒートポンプとガス温水機器を組み合わせたハイブリッド給湯機の場合、基本額が1台10万円、性能加算額は3万円もしくは5万円、これに撤去加算額が加わり、最大で25万円の補助が受けられる。

ハイブリッド給湯機の交換費用相場は60万円〜80万円なので、80万円の費用が約19％OFFの65万円に抑えられるかもしれない。

エネファームはガスから水素をつくり、水素と酸素の化学反応で発電するもので発電効率が高い。

費用も130万円〜280万円ほどとかさむため補助基本額も18万円と高めだ。これに性能加算額2万円と撤去加算額が加算され、最大で30万円の補助を受けられる。

もし280万円かけて買い替えたとしても、負担額は250万円なので実質10.8％オフになる。

■給湯器の買い替えで光熱費はいくら節約できる？

給湯器にかかる光熱費は、住んでいる地域や家族構成などによっても違ってくるが、もし東京電力（東京電力ホールディングス <9501> ）を使っている4人家族がエコキュートに買い替えた場合、いくら節約できるだろうか。

三菱電機 <6503> の「給湯光熱費かんたんシミュレーション」というWEBサイトでシミュレーションしてみると、都市ガスを使う従来型ガス給湯器をエコキュートに替えた場合、これまでの給湯器では年間約9万円かかった光熱費が3万5500円で済むという結果になった。その差は5万4500円だ。

エコキュートの寿命は一般的に10〜15年なので、トータルで50万円以上光熱費を減らせるもしれない。

同じ条件でLPガスを契約している場合では、古い給湯器では年間約15万9300円の燃料費がかかるが、エコキュートでは3万5500円となり、実に年間約12万3800円も節約できる。

10年間で燃料費を120万円以上節約できるうえに、上の37万円かけてエコキュートに買い替えたケースであれば、3年で元が取れる計算になる。

■給湯器の補助金を受けるときの注意点

給湯器の補助金を受けるには、給湯器を設置する住宅の所有者が、資源エネルギー庁が定めた給湯省エネ事業者と契約した上で、省エネタイプの給湯器を導入する必要がある。

申請や手続きも事業者が行うので購入者が自ら行う必要はない。

新築住宅か既存住宅に関わらず給湯器設置工事を行う場合はもちろん、すでに設置されている住宅を購入する場合も対象となる。購入だけでなくリースの場合も補助金対象だ。

補助金交付申請の受付は2024年12月31日までだが、予算上限が上限に達し次第終了となり、2024年4月29日午前0時の段階で残り予算はあと86％となっている。

「給湯省エネ2024事業」に登録している事業者や補助対象となる給湯器は公式サイトから検索できるので、気になる人はのぞいてみるといいかもしれない。

文/編集・dメニューマネー編集部