旧築地市場跡地の再開発事業者に選ばれた三井不動産を中心とする企業グループは1日、東京都内で記者会見し、9千億円を投じて核となる5万人規模の多目的スタジアムなどを整備する計画を発表した。スポーツイベントや国際会議で世界中の人が集まる「東京の玄関口」を目指すと強調した。

　三井不動産の植田俊社長は「スポーツを通じた感動、日本が世界に誇る食といった要素を大切にまちづくりを進める」と説明し、さまざまな機能を持たせることで「東京の国際競争力を高める」と事業の意義を語った。

　スタジアムは2032年度に完成予定で、用途により形状を変えて活用。音楽イベントや展示会などの開催も想定する。

　プロ野球巨人の親会社、読売新聞グループ本社が事業者に名を連ねたことで巨人の本拠地移転先とも取り沙汰されるが、読売の山口寿一社長は「移転を前提に検討していない」と述べるにとどめた。

　再開発ではホテルやオフィスなどが入る複数の高層ビルを建てるほか、自動運転の車両や「空飛ぶクルマ」などが乗り入れる交通拠点も整備する。