25-26シーズンから適用か

プレミアリーグに新たな財務規定が導入される可能性があるようだ。

英『BBC』によると、プレミアリーグに所属するクラブの最新会合にて、各クラブに一律の支出上限を設けるという新たな財務規定の導入が議題になったという。リーグ側が提案した新規計画の策定について、既に16クラブが賛成票を投じたとのこと。反対した主なクラブはマンチェスター・ユナイテッド、マンチェスター・シティ、アストン・ヴィラとなっており、チェルシーは投票を棄権した模様。6月の年次総会にて具体的な案が各クラブに提示され、承認が得られた場合に限り、25-26シーズンから適用される見通しだという。

同メディアが報じた新たな財務規定の内容とは、賃金や移籍金、代理人手数料といった各クラブの支出に上限を設けるというもの。上限額を設定する上で重要となるのが、プレミアリーグが管理する放映権料と商業的契約を合わせた収入の最低金額であり、この収入が最少であるクラブの金額を基準として、支出上限はその約5倍に設定される見込み。なお、22-23シーズンのプレミアリーグにおいて、テレビ収入が最も少なかったのは1億360万ポンド（約204億円）で現在2部のサウサンプトンだったという。

プレミアリーグでは現在、過去3シーズンの損失額の上限を1億500万ポンドに制限する「収益と持続可能性に関する規則（PSR）」が採用されている。今期はエヴァートンとノッティンガム・フォレストがこの財務規定に違反し、勝ち点を剥奪されている。しかし、PSRに対して現地では「PSRが収益の多いクラブを優遇している」という批判の声も挙がっており、同メディアによると、これを受けたプロサッカー選手協会（PFA）は、支出上限を設ける財務規制について「選手の給与に『厳しい』上限を設け、いかなる措置にも反対することを常に明確にしている」との見解を示しているようだ。