7日の日経平均は3営業日ぶりに大幅反発。599.03円高の38835.10円（出来高概算16億5000万株）と、4月15日以来約3週間ぶりに心理的な節目の38500円を回復して取引を終えた。連休中の米国市場で主要な株価指数が上昇したことから、半導体株や電子部品株など指数寄与度の高い銘柄に買いが先行。日経平均は取引開始直後に38863.14円まで上値を伸ばした。ただ、今週は主要企業の決算発表がピークを迎えるため、業績動向を確認したいと考えている向きも多く、買い一巡後は高値圏での膠着が続いた。



東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1100を超え、全体の7割近くを占めた。セクター別では、証券商品先物、機械、その他製品、サービスなど23業種が上昇。一方、医薬品、倉庫運輸、ゴム製品など10業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、アドバンテス<6857>が堅調だった半面、第一三共<4568>、信越化<4063>、ソニーG<6758>が軟調だった。



日本が連休中の米国では、雇用統計の結果などから利下げ先送り観測が後退し、米長期金利の上昇に一服感が出始めたため、グロース株中心に買われ、東京市場にも同様の動きが波及。日経平均は心理的な節目の38500円を上回って始まり、取引開始後には上げ幅が一時600円を超える場面があった。米連邦公開市場委員会（FOMC）や雇用統計など重要イベントを波乱なく通過し、リスク許容度の高まりから海外勢の買い戻しの動きが強まったとの見方が広がっていた。ただ、日経平均は節目の39000円を目前に上値の重さが意識された。



米金融当局は雇用統計よりも消費者物価指数（CPI）の動向を重要視しており、CPIの鈍化傾向を確認するまでは予断を許さないとの声も聞かれ、強弱感が対立している。また、今週は主要企業の決算発表がピークを迎えるため、業績動向を確認したいと考える投資家も多く、積極的に上値を買い上がる雰囲気にも至っていない。あす以降も個別材料株物色が続くことになりそうだ。