インフルエンサーの滝沢ガレソ氏が22日、名指しはしていないものの、星野源さんの不倫を連想させるような内容を投稿をし、物議を醸している。この投稿では、所属事務所が10億円を払って記事掲載をストップさせたともしており、24日までに1.4億回以上表示されるなど拡散。事務所側は、投稿から約5時間後の深夜に声明を発表し、「当該投稿にある事実は一切なく、また当社が記事をもみ消した事実も一切ありません。虚偽の情報の拡散、発信には法的措置を検討いたします」としている。
【映像】“いいね”も名誉毀損に？弁護士見解
『ABEMA Prime』ではこの騒動をめぐり、ネットの憶測投稿について議論した。お笑いコンビ・EXITのりんたろー。は「1つのアカウントがここまでの物議をかもし、それに対して芸能事務所がオフィシャルに発信する時代になったんだなと。僕らはこういう場で意見を述べて、いろんなものを得たりリスクを背負っている。しかし、彼らは話題になっている事案を投げかけて、“皆さんどう思いますか？”という形で利益を得ている。ダメージを受けるのは言われる側だけというこの現状は、長く続くとしんどいと思う」とコメント。
兼近大樹も「週刊誌報道などでも、嘘や憶測のものは無視するという方針の事務所は多い。それに言及したり相手をすると、本当だと思ってしまう人もいるからだ。こういうことはもっと増えていくんだろう」と懸念を示す。
フリーアナウンサーの柴田阿弥は「昔あったイニシャルトークの亜種みたいなもので、こういうのは好まれるんだなと諦めに近い境地だ。誹謗中傷やデマを流されるとメンタルに関わるし、亡くなってしまう人もいる。少なくともメンタルケアなどの必要性はあると思う」と語った。
自民党の小林史明衆院議員は「SNSはバズったほうが利益が出る構造になっているが、それに対して行われる、例えば名誉毀損などの罰則が軽すぎる。芸能人も政治家も怪しい報道が出るだけで大打撃を受けるので、そのバランスを見直す時期にきていると思う」と主張。
また、プラットフォーム側の責任に触れ、「“場所を提供しているだけ”と言っているが、数億人、数十億人が見るメディアになってきているとすると、それ相応の責任を持ってもらう必要があるのでは。実は今法改正をしていて、削除申請をした後、1週間以内に対応しなければならないというのを入れようとしている。そもそも窓口にたどり着けないという状況もあるので、制度を整えることで健全なインターネット空間は作れると思う」と述べた。
今回の投稿について、服部啓法律事務所の深澤論史弁護士は、名指しはしていないものの名誉毀損にあたる可能性はあるとの見方を示す。「ポイントは“同定可能性”で、誰についての記載か一般読者が理解できるか。今回は星野さんと思われる複数の要素があり、読まれることで社会的評価が低下する可能性はありうる」。
また、その投稿を「いいね」「リポスト」した人も同様だとし、「その人の影響力や特別の事情が考慮されるが、一般人であってもリスキーな行為」と注意を促している。（『ABEMA Prime』より）
