ゼネコン大手４社の２０２４年３月期連結決算は、公共投資の安定的な推移や民間設備投資の持ち直しを背景に全社が増収となった半面、資材価格や労務費の上昇に伴う建築工事の採算が悪化し、損益面では明暗が分かれる格好となった。本業のもうけを示す営業損益が増益となったのは鹿島のみで、大林組と大成建設が減益、清水建設は上場以来、初の赤字となった。
鹿島は建設事業が大型工事を中心に施工が順調に推移したほか、開発事業も国内外で増加し、売上高が前期比１１・４％増の２兆６６５１億円となった。利益では建設事業の売上総利益が国内外で増え、国内の開発事業などの売上総利益も増加したことから、営業利益は２ケタの伸びとなった。
大林組は国内外の建築事業の進捗（しんちょく）などにより売上高が同１７・２％増の２兆３２５１億円だった。一方で、人件費や研究開発費の増加などに伴って販管費がかさみ、営業利益は同１５・４％減の７９３億８１００万円だった。
清水建設は営業損益が２４６億８５００万円の赤字（前期は５４６億４７００万円の黒字）だった。国内の複数の大型建築工事で資材価格や労務費が想定以上に増えたことに加えて、工期順守のための追加コストが生じたことで採算が悪化した。純利益は前期比６５・０％減と大幅減益ながらも、政策保有株の売却などが寄与し、１７１億６３００万円の黒字だった。
大成建設は、売上高が同７・４％減の１兆７６５０億円、営業利益が同５１・６％減の２６４億８０００万円。受注は増えたものの、資材価格の高騰に伴いコストが膨らんだほか、工期に間に合わせるため労務費がかさんだ。
２５年３月期は、清水建設を除く３社が増収を見込んでいる。建設資材価格の高止まりや労務需給の逼迫といったリスク要因に引き続き注意が必要となりそうだ。
ただ、工事採算の改善によって大林組、清水建設、大成建設の３社は各段階の利益が大幅に増加する見通しだ。
